一般社団法人 日本スーパーマーケット協会が10月21日に発表した「2020年9月 スーパーマーケット販売統計調査資料」によると、食品を中心に取り扱うスーパーマーケット270社の9月の売上高(速報)は、全店ベースで前年同月比2.1%増の9,226億5,285万円で、既存店ベースでも同1.0%増となった。
地域別の売上高は、「北海道・東北」は全店が前年同月比1.9%増で既存店が同1.0%増、「関東」は全店が同1.9%増で既存店が同1.0%増、「中部」は全店が同4.3%増で既存店が同1.7%増、「近畿」は全店が同2.1%増で既存店が同1.3%増、「中国・四国」は全店が同4.2%増で既存店が同2.1%増で堅調に推移した。「九州・沖縄」は全店が同3.3%減、既存店が同4.1%減と苦戦した。

また、同日公表された8月の売上高(確報値・以下同じ)によると、全店ベースの売上高は前年同月比7.7%増の1兆215億3,014万円で、既存店ベースで同6.6%増だった。2020年5月以降の推移をまとめたのが上のグラフである。新型コロナ感染症が拡大する中、スーパーは堅調に売上高を伸ばしてきたものの、ここにきて伸び率が低下傾向にあるようだ。
一方、株式会社成城石井は、コロナ禍における食品スーパーの利用についての意識調査を実施し、その結果を9月17日に発表した。調査対象は東京・神奈川・千葉・埼玉在住の20代から50代の既婚女性500名、調査時期は8月7日から17日。
ネット通販やネットスーパーにおける食品の購入頻度を調べると、「ほぼ毎日」が1.2%、「週に4~5回程度」が2.6%、「週に2~3回程度」が7.2%、「週に1回程度」が19.8%、「月に2~3回程度」が25.0%、「月に1回程度」が22.2%で、78.0%が月に1回以上利用していた。
1カ月の食品の購入における、食品スーパーとネット通販・ネットスーパーの比重について聞くと、「食品スーパーのみ」が48.5%、「食品スーパーの比重が多いが併用している」が40.5%。「ネット通販・ネットスーパーの比重が多いが併用している」は5.7%、「ネットスーパーのみ」は4.1%だった。

ネット通販やネットスーパーではなく食品スーパーを選ぶ理由を複数回答で聞くと、「生鮮食品は直接見て手に取ってから購入したい」が75.2%で最も多かった。以下、「送料が高い」(33.6%)、「食材の比較ができない」(31.6%)、「目的商品以外の発見や新鮮な食品を楽しみたい」(23.4%)が続いた。
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